こどもから高齢者までの
運動・スポーツによる健康づくりを
科学的にサポートできる指導者へ
運動・スポーツ×健康
年齢を重ねても豊かな活力をもち、健康的な生活を送ることは、人間の理想の姿です。
健康スポーツ科学科では、健康づくりの3要素である「運動」「栄養」「休養」を柱としたカリキュラムの中で、スポーツ科学に基づくトレーニング方法やメンタルケアなど、指導現場におけるノウハウを学びます。
指導法を中心とした運動実技や実験・演習、学外施設での実習やインターンシップなど、体験学習を豊富に取り入れて実践力を身につけます。
また、本学では学生アスリートのためのサポートシステムを導入し、競技者と指導者が共に競技力向上を追究しています。
年齢に応じた健康の保持増進やスポーツ競技力向上について科学的に分析する知識と実践力を身につけた指導者、すなわち運動・スポーツを通して健康づくり・競技力向上をサポートするプロを育てます。
強み
- 専門知識・技能を生かした学校現場における体育・スポーツの指導力を育成
こどもたちの健全な発育・発達を促し、体育・スポーツを通じて体力の向上と健康の保持増進を図るための指導力を育成します。保健体育科教員の基礎となる体育・スポーツの指導法および指導に役立つ各種の専門知識を修得します。
2024年度採用
教員採用試験
(合格者実績)
[卒業生含む]高等学校教諭[保健体育]
中学校教諭[保健体育]
特別支援・小学校教諭2名
8名
3名 - 年代別・個別に健康運動を指導するための理論と実践力を身につける
心身の加齢に伴う変化や、運動・スポーツ活動に伴う活動内容別の疾病や障害に関する知識を学び、体力の向上や健康づくりを年代別・個別に指導するための専門知識と技能および実践力を育成します。 - スポーツ・健康運動に関する企画・運営能力を高める
体育館やスポーツジム等の運動施設や企業、地域スポーツクラブの管理・運営等に関する専門知識と、現場の状況を体験して実践力を高めます。
学び
進路に合わせて選べる3コースを設置
健康スポーツ科学科では、「運動」「栄養」「休養」の3つの柱を軸に、専門知識と実践力を生かして健康をサポートできるプロフェッショナルを育てるため、めざす進路に合わせた3つのコースを設置しています。
- ●スポーツコーチングコース
生徒の健康づくりをサポートできる教員・指導者へ
保健体育科教員を見据え、学校体育のスポーツ科目を中心にスポーツ活動の展開を学び、各種スポーツのルールや指導法(安全管理含む)を修得。体育・スポーツ活動を通じて、こどもの健康保持・増進を実現できる指導者をめざすコースです。 - ●ヘルスエクササイズコース
個性に合わせた運動・スポーツの指導者をめざす
心身の加齢に伴う変化や運動・スポーツ活動の内容に伴う疾病・障がいについての知識を学び、体力向上や健康づくりを年代別・個別に指導するための専門知識と技術および実践力を身につけるためのコースです。 - ●スポーツプロデュースコース
スポーツ関連の企画・運営プロデューサーをめざす
運動・スポーツ関連施設の管理、マスメディアへの対応、企業等におけるスポーツ活動の企画・運営などを行うための専門知識と実践力を身につけ、健康運動やスポーツ活動を側面からサポートできるプロデュース力を身につけるためのコースです。
- 中学校・高等学校の保健体育科教員、運動・スポーツの指導者を養成
- 個性(年齢・性別・障がい等)に合わせ、その人に合った運動・スポーツの指導法を修得
- 実践力を高めるための豊富な実践科目(実習・実技・演習等)で現場における実践力を育成
- 指導法を中心とした運動実技、学外施設での実習やインターンシップなどの体験学習を豊富に取り入れて実践力を育成
- 長い伝統と高い実績に裏付けられた運動・スポーツ指導のノウハウを学習
動画で見る学科紹介
取得可能な資格[受験資格含む]
- 中学校教諭1種免許状[保健体育]
- 高等学校教諭1種免許状[保健体育]
- 健康運動指導士(受験資格)
- 健康運動実践指導者(受験資格)
- スポーツコーチングリーダー(受験資格)
- 公認スポーツ指導者[共通科目I・II・III](受験資格)
- パラスポーツ指導員(初・中級)
- キャンプインストラクター
さらに詳しく知りたい人は資格のページ
就職率
(就職率=就職者数164名/就職希望者数167名)
98.2% (2024年3月実績)
実就職率
(実就職率=就職者数164名/(卒業生数182名-大学院進学者数9名))
94.5% (2024年3月実績)
想定される進路
健康・スポーツ科学を専門的に追究した教育を実践
中学校・高等学校・専門学校などの教育機関
健康づくりのための運動・スポーツ指導を実践
健康増進施設、フィットネスクラブ、医療法人(リハビリテーション分野)、社会福祉法人(介護予防運動指導) など
スポーツ科学に関する実践的なサポート
スポーツ関連企業、一般企業 など
健康・スポーツ科学についての専門的知識をより深く追求
大学院への進学など
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